車両運用や一部定期検査などでJRの設備と密接に関わっており、廃車解体に向けて同社線を自力走行あるいは甲種輸送を実施することは可能であると考えられますが、運用時や検査時のような必然性は見出せない為、より合理的と判断されれば八潮車両基地からの陸送による搬出など、鉄路を経ない選択肢も考えられるかもしれません。

前提として、今後の車両動向ついての取材に対し「検討中」や「未定」と回答された場合、基本的にはこの場で表明できる情報がない以上の意味はなく、実際の状況は無関係であることが殆どです。しかし今回の場合は「他事業者への譲渡も含めたリユースの方法」という補足情報を含む回答を得ており、併せて現車の設計と一切の相違がなかった71-000形の編成構成の情報なども得ていたことから、一連の回答は高い取材力をもって得られた確かな回答である可能性が十分に考えられます。
70-000形の特徴のうち、「20m級車体」や「3両編成以下の組成が無改造では困難」という設計は運用可能事業者が絞られ得る要素ですが、一方で「主制御装置のVVVFインバータ」や「ステンレス無塗装の車体」という特徴は特にこれらの特徴を満たさない車両を運用する事業者で老朽取替用として需要が高まりつつあり、西武鉄道サステナ車両施策のように、大手私鉄とされる社局であっても老朽取替を急ぐために他社からの譲受という選択を取る場合があるほどです。
一般的な鉄道事業において、量産効果が見込めない少数規模の車両や輸送密度が低い閑散線区で運用される車両を置き換える場合の車両新製は極めて困難な投資判断であり、このような環境を抱え、かつ「20m級車体を運用可能で、3両編成以下の組成を必須とせず、VVVFインバータ制御やステンレス無塗装ではない車両を運用している事業者」であれば、JRか私鉄か、首都圏かそれ以外の地域かに関わらず、車両譲受を打診する事業者が現れる可能性があります。